今後確実に起きるとされる首都直下型地震や南海トラフ地震では、相当な被害が想定されています。
BCPでは、従業員の損失は大企業よりも中小企業の方がダメージが大きく、事業継続も危ぶまれる可能性があります。
防災対策は進んでいますが、その多くが耐震設備と備蓄で、命を護るための教育や応急手当のための救急用品への対策が十分ではありません。
また、防災救急セットが多く販売されていますが、ほとんどが軽症への対応です。重傷者への対応を強化すべきと考えています。
発災から72時間は生死を分ける時間とされております。
本資料は、
・首都直下地震の概要
・過去の災害状況
・被害想定
・事態対処（災害）への心構え、
など、生き残るための行動指針をまとめています。
今回、弊社がセミナーで配布している小冊子「企業防災事業所における事態対処 PDF」を無料でプレゼントいたします。
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